最終更新日:2023年12月06日
この記事の監修者
株式会社澤村(SAWAMURA)
山々に囲まれ、琵琶湖を臨む滋賀県高島市。
株式会社澤村は1950年の創業以来、地域とともに歩みながら、信頼・実績・技術を受け継いできました。
現在、フィールドは滋賀・京都・福井まで広がり、130名を超えるスタッフと共に、設計・施工の一貫体制でお客さまのご要望にお応えしています。
本コラムは株式会社澤村が運営する工場建築・倉庫建築に関するお役立ちコラムです。
普段から備えていれば、勤務中の地震にも慌てずに済む
大地震が起きた時、その日のうちの復旧やけが人ゼロなどを実現できるのは、普段から勤務中の避難訓練をしっかり行なっている工場です。
日頃から避難訓練をきちんとしている工場倉庫では、施設内で働く従業員の全てが避難所を把握している実態があります。
また大きな工場では、最終避難所だけでなく一時避難場所を設ける傾向もありますので、その場所だけでなく違いや経路なども全従業員が把握できる状況をつくることが、災害時の混乱を防ぐ好循環を生むと言えそうです。
ちなみに日中と比べて体制や環境面の状況が変わる夜間の地震は、従業員のパニックも起こりやすい実態がありますので、24時間営業の工場や倉庫では、さまざまな時間帯で避難訓練をしておくことも忘れないようにしてください。
工場内で行うべき地震対策とは？
施設内のレイアウトを整え、避難スペースや避難経路をしっかり確保することも、従業員を守る上では欠かせない地震対策となります。
また誰もがパニックになりがちな災害時の転倒などのトラブルを防ぐためには、普段からきちんと現場の掃除を行い、滑らない綺麗な床などを保つことも必要となるのです。
大きな棚や製造マシンなどは、地震による転倒で従業員にケガを追わせてしまうこともあります。
そのため、こうした設備が現場にある工場倉庫では、耐震マットやストッパー、固定金具などを使って、マシンなどが動かないようにしっかり固定をするようにしてください。
また停電によって真っ暗になってしまう工場倉庫では、床に蛍光テープを貼ることで、従業員の避難が安全かつスムーズになると言えるでしょう。
工場の耐震は、建物から対策できる
日本全国さまざまな地域で地震災害の増える近頃では、自治体が行なっている工場の耐震化支援の取り組みや助成金などへの注目も集まっています。
こうした仕組みを上手に活用すれば、老朽化した工場の耐震工事をする際のコスト負担を抑えることもできるのです。
また長きに渡って増改築を繰り返している工場などでは、建物の強度が劣化している可能性も高いと考えられていますので、地震被害によって生じる大打撃を防ぐために早めのチェックをしておくことも大事な施策となるでしょう。
これから行う建物の耐震工事でわからないことがありましたら、工場や倉庫の設計施工を得意とする建築工事会社に相談をしてみるのもおすすめとなります。
