最終更新日:2024年06月21日
工場や倉庫の安全性について考えるとき、忘れてはいけないのが「浸水対策」です。
浸水対策がしっかりなされていない工場や倉庫は、万が一のときに大きな被害につながりかねません。
具体的にどんな対策をすればいいのか、方法や安全な環境へ導く方法とあわせてご紹介していきましょう。
この記事の監修者
株式会社澤村(SAWAMURA)
山々に囲まれ、琵琶湖を臨む滋賀県高島市。
株式会社澤村は1950年の創業以来、地域とともに歩みながら、信頼・実績・技術を受け継いできました。
現在、フィールドは滋賀・京都・福井まで広がり、130名を超えるスタッフと共に、設計・施工の一貫体制でお客さまのご要望にお応えしています。
本コラムは株式会社澤村が運営する工場建築・倉庫建築に関するお役立ちコラムです。
工場・倉庫の浸水対策は万全？
工場や倉庫といった施設は、地震対策や火災対策、機能面などこだわるべきポイントがたくさんあります。
その中でも、忘れてはいけないのが「浸水対策」です。
台風の通り道になる地域、豪雨が多い地域、川の氾濫といった水害が多い地域では、十分に対策をとっていなければ業務が停止するほどの被害をこうむりかねません。
特に注意しなければいけないのが「このあたりの地域では水害による被害をあまり聞いたことがない」と考えているケースです。
異常気象のニュースが増えている近年、前例のない大雨や悪天候により、思いもしない水害が起きる可能性はすべての地域で平等にあると言えるでしょう。
「前例がないから大丈夫だ」と考えていると、予期せぬトラブルによって大きな被害を受ける可能性があることを考慮すべきでしょう。
工場や倉庫に浸水するとどうなる？
それでは、浸水対策を怠っている場合どのような被害が考えられるのでしょうか。
国外では特に、浸水におよる大きな被害が出るケースは少なくありません。
例えばタイで起きた川の氾濫では、非常に大きな浸水被害によってとある日本メーカーの工場でおよそ五ヶ月ものあいだ通常の業務ができない事態に陥りました。
もし、国内で同じ被害を受けたならば、長い期間に渡って利益をあげることが難しくなります。
扱っている製品によっては、製作後、納品前の商品や在庫がすべて水浸しになり、大きな損失につながることもあるでしょう。
商品に被害が及ばなかった場合でも、水浸しになった機械や床材を入れ替えたり、新調したりすることでコストがかさんでしまいます。
立て直しには、時間もお金もかかるでしょう。
浸水対策のためにできること
浸水対策として、例えば日ごろから水のうや土のうを準備しておくことが挙げられます。
水のうは常時置いておくタイプのものだけでなく、天気の悪い日にだけ設置できるタイプのものもあります。
スペースの問題で常日頃から置いておくことが難しいケースでも、コンパクトタイプのものを非常用として用意しておくとよいでしょう。
水のう・土のう以外にもブルーシートや、「ボックスウォール」と呼ばれるアイテムなど、浸水対策グッズは数多く展開されています。
水害にまつわるハザードマップを確認し、どの角度からどのような浸水が起きるかよく確認しながら、これらのアイテムをうまく活用しましょう。
浸水対策につながる工場・倉庫内の工夫
さらに工場・倉庫内では万が一のときに備えて、避難経路を確保し、行動手順をくりかえし確認しておきます。
このとき、社員が避難する場所や経路を確認するのはもちろんのこと、重要な書類、製品、機器などを移動させる方法や経路についても確認しておきましょう。
例えば持ち運びの可能なパソコンや装置類は、高い場所へ移動させることで浸水による復旧不可能な事態を免れることにつながります。
また、基幹となるシステムについては社内で管理するのではなく、外部業者へ委託することもリスクヘッジにつながります。
万が一、建物が浸水してしまったときのためにはスムーズに水を除去するためのグッズもあわせて用意しておきましょう。
モップやスコップを常備しておくと、大量の水が流れ込んでしまったときにもすばやくかき出すことができるはずです。
そして新しく工場や倉庫を建築する際には、できる限り水はけのよい構造にするよう心がけましょう。
工場や倉庫の浸水対策を依頼するには？
工場や倉庫でしっかり浸水対策をするためには、建物内の構造にも十分に気配りをしなければいけません。
そして定期的に耐久性を確認し、低下していないかチェックしましょう。
古い工場や倉庫であっても、こまめに状態を確認し適切な装置を導入すれば問題ありません。
澤村は、豊富な実績で工場・倉庫の状況にあわせた最適な浸水対策をご提案いたします。
社員の安全と緊急時のリスクヘッジのため、この機会に浸水対策をしたいと考えている方は、お気軽にお問い合わせください。
まとめ
水害の多い地域はもちろんのこと、そうでない地域でももしものときのための浸水対策をしておかないと、数ヶ月に及ぶ営業停止や大損害をこうむりかねません。
水のうや土のうなどの準備をはじめ、工場・倉庫内の設備を改めて確認し、安全な環境の構築を目指しましょう。
澤村では、工場・倉庫における浸水対策のご相談にも、親身にお応えいたします。
